2013年4月に昭和女子大学現代ビジネス研究所が開設され、三年が経ちました。
当研究所は、昭和女子大学が産業界や地域社会と連携しプロジェクト活動をするための拠点として活動を進めてきました。
当研究所には、80余名の社会人が研究員として所属し、本学の教員（研究所員）と協力して学生のプロジェクト活動や学習をサポートするとともに、各々の問題意識を基に実践的な研究活動を進めていることが大きな特色です。
研究員はそれぞれにビジネスや社会での多様で豊富な実績と経験をもつ方々であります。
現代ビジネス研究所には、このような多種多様な経験者の集合と大学の既存の知との融合により、新しい研究・活動が創出され、その成果が発信される場となることが期待されます。
現代ビジネス研究所では既に活発に様々な研究やプロジェクト活動が進められています。この報告書はそのような研究員の1年間の成果の一部です。
なお、研究所では研究支援のための研究助成金制度を設けており、応募者の中から選抜された研究に対して、研究助成金が付与されています。
研究助成の対象となった10件の研究成果は、論文2件、研究ノート4件、資料2件、活動報告2件の中で報告されています。
また助成の対象以外の個々のあるいは共同の研究活動については、論文1件、研究ノート2件、活動報告3件の中で報告されています。
これらの研究のテーマは多岐に亘っていますが、いずれも時代の要請に呼応したもので、今後の発展が期待されます。なお、報告の文章や様式については必ずしも体裁的には統一されているわけではありません。
今回の報告書には投稿されなかった活動もまだ多くあり、次年度の研究員による研究活動のますますの発展を期待したいと思います。
2016年3月
昭和女子大学 現代ビジネス研究所
所長 久原 正治
論文
研究ノート
資料
活動報告
所長
久原 正治
グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科
所員
芦川 智
現代ビジネス研究所
天笠 邦一
人間社会学部現代教養学科
飴善 晶子
グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科
石井 幸江
生活科学部管理栄養学科
磯野 彰彦
グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科
伊藤 純
人間社会学部福祉社会学科
今井 章子
グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科
小川 睦美
生活科学部健康デザイン学科
粕谷 美砂子
人間社会学部現代教養学科
金子 友美
生活科学部環境デザイン学科
木村 信之
生活科学部環境デザイン学科
白川 哉子
生活科学部環境デザイン学科
杉浦 久子
生活科学部環境デザイン学科
瀬沼 頼子
人間社会学部現代教養学科
高尾 哲也
生活科学部健康デザイン学科
田村 圭介
生活科学部健康デザイン学科
橘 倫央
生活科学部環境デザイン学科
鶴田 佳子
人間社会学部現代教養学科
友田 博通
生活科学部環境デザイン学科
飛田 史和
グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科
福田 淳子
人間社会学部現代教養学科
藥袋 貴久
グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科
桃園 靖子
生活科学部環境デザイン学科
八代 尚宏
グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科
渡辺 剛
人間社会学部福祉社会学科
熊平 美香
事務局長／助教
小森 亜紀子
2015年6月27日
「これからのワーク：人事部次第で働き方が変わる」
八代 尚宏（ビジネスデザイン学科特命教授）
2015年12月12日
「女性が活躍できる社会の実現に向けて―昭和女子大からの提言」
坂東 眞理子（学長・ビジネスデザイン学科教授
森 ます美（キャリア支援部長・福祉社会学科教授）
小原 奈津子（副学長・環境デザイン学科教授）
北本 佳子（社会福祉学科長・教授）
今井 章子（ビジネスデザイン学科特命教授）
本田 ハワード 素子（心理学科専任講師）
2015年5月30日
「SAKEを世界に 観光立国実現へのアクション」
平出淑恵（株式会社コーポ・サチ代表取締役）
2016年2月6日
「環境問題をめぐるリスクコミュニケーション」
織朱實（上智大学地球環境学研究科教授・法学博士）
江口 智子
「山梨県のワイナリーにおけるテイスティングルームの実態とその特性」
大本 郁子
「化粧品販売業態の変遷にみる、最新クロスメディア・マーケティングの現状を分析する～主にWebマーケティングの現場から～」
熊坂 敏彦
「日本酒のグローバルマーケティング戦略等についての研究」
下村 源治
「ダイバーシティがもたらす競争力」
鈴木 賀津彦
「地域コミュニティに求められる「地域新聞」の役割の実践的分析と、今後のビジネスモデルを構築するプロジェクト」
高畑 正
「新座市の活性化と地域通貨に関する考察」
鶴沢 真
「ネット・ショッピングおよび決済手段の決定要因―サーベイ調査にもとづく特性分析」－
豊永 眞美
「大学生の就学・就職に伴う地域間移動の実態とふるさと創生への政策的インプリケーション」－
藤村 成弘
「日本の産業用ロボット産業の発展メカニズムの研究」－
水野 満
「ブランド価値ランキングと財務パフォーマンスに関する研究」
柳川 伸二
「昭和女子大学生の国際協力に関する意識調査－『グローバル人材』の育成に向けた現状と課題－（第2年次）」
＜投稿規程＞
1. 投稿資格
投稿資格は現代ビジネス研究所所員、研究員、本学の大学院および大学の専任教員並びに運営委員会が適当と認めた者とする。
2. 投稿原稿の種類
投稿は、「現代ビジネス研究所」に関する論文(総説、報文を含む)、研究ノート、資料、書評、その他、活動報告のいずれかとし、未発表のものに限る。なお、下記の制限枚 数は、図表、注一切を含めたものである。下記の制限枚数に加えて、引用・参考文献を必ず付けること。
- (1)
- 論文(査読あり)
新しい価値ある理論・結論、あるいは事実を含むと認められるものとし、20000 字以内とする。英語論文は 10000 語以内とする。 - (2)
- 研究ノート(査読あり)
論文としての十分な結論を得るに至らないが、限定された部分についての知見・発見や、新たな実験方法などによる速報的な内容をもつものとし、12000 字以内とする。 - (3)
- 資料(査読あり)
調査、統計、文献検索、実験などの結果の報告で研究の資料として役立つものを云い、長さは研究ノートと同じ 12000 字以内である。 - (4)
- 上記、論文、研究ノート、資料の区分は、投稿者が行うが、運営委員会が変更を求めることがある。
- (5)
- 書評(査読あり)
2000 字以内とする。 - (6)
- その他(査読あり)
紹介、翻訳等であるが、投稿の申し出により、運営委員会がその都度検討する。 - (7)
- 活動報告(査読なし)
現代ビジネス研究所助成金採択プロジェクトの報告は、指定の様式で A4 用紙 10 枚以内、その他の報告は A4 用紙 2 枚以内とする。
3. 投稿の手続き
- (1)
- 当該年度への紀要への投稿希望調査の際、既定の用紙に、必要事項を書いて提出する。運営委員会がこれを調査して、あらためて連絡する。
- (2)
- 投稿原稿は、執筆要項にしたがって作成したものでなければならない。
- (3)
- 投稿原稿は、投稿原稿添付票、要旨(執筆要項参照)、本文(注・図表を含む)の順で、パーソナルコンピューターで作成した原稿を、電子媒体(CD-ROM またはメール添付ファイル等)提出する。目次は不要。
- (4)
- 連絡された締切日を遅れた場合は次号回しになる場合もある。
4. 原稿の審査
投稿原稿の採否は運営委員会が決定する。また、委員会は、必要と認めるとき、原稿の改訂を投稿者に求めることができる。
5. 原稿の校正
投稿者校正は再校までとする。なお、この際字句の修正以外の修正は行わない。
6. ホームページ掲載について
投稿原稿は現代ビジネス研究所のホームページに本文を PDF 形式で掲載する。紙媒体の紀要は発行しない。
7. 原稿の著作権
著作権(著作財産権、copyright)または著作権の一部(複製権・公衆送信権)を昭和女子大学現代ビジネス研究所に譲渡することを条件とする。
執筆者が紀要に掲載された 原稿を他の出版物に転用する場合は、予め現代ビジネス研究所の承諾を得なければならない。
＜執筆要項＞
1. 執筆の形式
- (1)
- 和文の場合、横書きでパーソナルコンピュータを用い、A4 判用紙に 40 字 36 行(1440 字)で印字する。電子媒体(CD-ROM またはメール添付ファイル等)で提出する。
- (2)
- 英文その他欧文原稿は、パーソナルコンピュータを用い、A4 判用紙に半角 72 文字、34 行で印字する。電子媒体(CD-ROM またはメール添付ファイル等)で提出する。
2. 要旨等
- (1)
- 日本語論文(総説、報文を含む)の場合は、英語表題、英語要旨(150 語程度)をつける。また英語要旨用の和文(200 字程度)をつける(審査用)。この場合、英語要旨の和文は公表されない。研究ノート、資料、書評、その他の場合は、英語表題を付す。
- (2)
- 英語論文の場合は、200 字程度の日本語要旨をつける。英語以外の言語を使用する場合は、英語表題と、英語要旨(150 語程度)の他、英語要旨の和文(200 字程度)をつける。この場合、英語要旨の和文は公開される。
- (3)
- 英語要旨は、各自ネイティブ・チェックを受けてから提出する。
3. 本文
- (1)
- 大見出し、中見出し、小見出し、等の形式は、投稿者の自由とする。
- (2)
- 原則として当用漢字、新かなづかいとするが、専門領域によってはこの限りではない。英数文字は半角で記述する。
- (3)
- 英文書名・雑誌名は、イタリックに統一する。
- (4)
- 文中、元号と西暦を混合して用いない。原則としてどちらか一方、あるいは両記する。
- (5)
- 文中、欧文人名・年号等括弧書きにする場合、括弧( )は全角とする。
4. 図および表
図および表は本文とは別のファイルで作成し提出する。写真(700 万画素以上)を使用する場合は、CD-ROM で提出する。
原図は刷り上がりの縦横の寸法を cm で記入し挿入箇所を白抜きして指定するか、本文の指定位置に図表を挿入した原稿をレイアウトの参考資料として提出する。
図表の 枚数・大きさは、全原稿の制限スペース内に納めることとする。
図表はモノクロで作成する。写真・図版等の著作権処理は、執筆者が行った上で原稿に添付する。
5. 注、脚注、引用文献の記入
記入の仕方は、多領域の人々が読むことを考慮して学会等の特有の略号等は避け、引用文献には、下記のことが含まれていることを原則とする。
- (1)
- 雑誌論文の場合:著者名、論文名、雑誌名、巻、号、ページ,発行年
- (2)
- 著書(編著)の場合:著者名(編著者名)、書名、出版社名、発行年
- (3)
- 分担執筆の場合:論文著者名、論文名、編者名、書名、出版社名、発行年(引用箇所のページは、必要に応じてつける)ただしその順序、「 」、『 』、( )、等の使用は。現代ビジネス研究所の「参考文献表記」に準ずるものとする。
- (4)
- 英文書名・雑誌名は、イタリックに統一する。
- （2015.10）