昭和女子大学に現代ビジネス研究所が開設されてから、早や5年目を迎えました。
当研究所は、昭和女子大学が産業界や地域社会と連携しプロジェクト活動をするための拠点として活動を進めてきました。
ほぼ同じ時期に誕生したグローバルビジネス学部の第2期生も2018年3月には卒業式を迎えました。
研究員には卒業式はありませんが、当研究所に所属する80余名の社会人は、本学の教員（研究所員）と協力して学生のプロジェクト活動や学習をサポートするとともに、各々の問題意識を基に実践的な研究活動を進めていることが大きな特色です。
現代ビジネス研究所の研究員は、原則として、それぞれにビジネスや社会での多様で豊富な実績と経験をもつ方々に限られています。
研究員の多種多様な経験と、それを理論化する大学教育との結合で、毎年、新たな研究やプロジェクト活動が活発に進められています。
この紀要は、そのような研究員の1年間の成果の一部に過ぎません。
なお、当研究所では、研究員の研究支援のための助成金制度を設けており、応募者の中から選抜された研究に対して、一定の研究助成金が付与されています。
今年度の助成対象研究の成果は、研究ノート4件、資料1件、活動報告7件の中で報告されています。
また助成対象以外の個々のあるいは共同の研究活動については、論文1件、資料1件、活動報告3件の中で報告されています。
これらの研究のテーマは多岐に亘っていますが、いずれも時代の要請に呼応したもので、今後の発展が期待されます。
なお、今回の報告書には投稿されなかった活動もまだ多くあり、次年度の研究員による研究活動のますますの発展を期待したいと思います。
2018年3月
昭和女子大学 現代ビジネス研究所
所長 八代 尚宏
論文
研究ノート
Research on Global Mindedness and Attitude toward Internationalization of Female University Students in Japan and South Korea
柳川 伸二
資料
活動報告
所長
八代 尚宏
グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科
副所長
飛田 史和
グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科
事務局長
小森 亜紀子
グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科
所員
天笠 邦一
人間社会学部現代教養学科
飴善 晶子
グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科
磯野 彰彦
グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科
伊藤 純
人間社会学部福祉社会学科
今井 章子
グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科
小川 睦美
生活科学部健康デザイン学科
高尾 哲也
生活科学部健康デザイン学科
高木 俊雄
グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科
前田 純弘
グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科
藥袋 貴久
グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科
山田 隆
グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科
山田 麻以
グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科
山田 優子
グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科
湯川 抗
グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科
特命教授
上原 征彦
現代ビジネス研究所
熊平 美香
現代ビジネス研究所
2017年6月24日
グローバル化と日本の女性
治部れんげ（現代ビジネス研究所研究員）
2017年12月2日
ダイバーシティ推進機構共催シンポジウム
日本で活躍する企業のダイバーシティの取り組み
田平浩二（内閣府男女共同参画局推進課長）
吉田真友子（日本マクドナルド株式会社直営本部神奈川西・北陸エリアオペレーションマネジャー）
渡辺牧江（日本マクドナルド株式会社人事本部フィールドHR部コンサルタント）
新谷英子（カルビー株式会社人事総務本部ダイバーシティ委員会委員長）
佐藤隆美（城南信用金庫総務部次席調査役）
見田愛子（SMBC信託銀行オペレーション推進部オペレーション指導課長）
2017年7月22日
地域とつながるコレクティブハウジングの勧め
狩野三枝（NPO法人コレクティブハウジング社理事）
平川祥子（コレクティブハウス元居住者）
2018年1月20日
日本の未来を拓く”健康経営”
江崎禎英（経済産業省商務・サービスグループ政策統括調整官 兼 内閣官房健康・医療戦略室次長）
斎藤敏一（株式会社ルネサンス代表取締役会長）
坂東眞理子（昭和女子大学理事長・総長）
青山 大蔵
ソーシャル・ベンチャーにおける女性起業家のリーダーシップ醸成プロセスに関する研究
新井 卓二
健康経営のリクルート効果について調査研究
井沼 一
高齢者ビジネスにおけるコト消費空間について―なないろクッキングスタジオを題材に―
江口 智子
コミュニティビジネスのイノベーション戦略―山梨県のワイナリーにおけるテイスティングルームマネジメント―
大嶋 淳俊
東北復興支援のためのPBL手法による観光促進に関する研究―いわき湯本温泉の活性化―
熊坂 敏彦
「地場産業」を中核にした「地域創生」についての研究―「循環型地場産業」の事例研究―
甲賀 聖士
ソーシャルビジネスにおける女性参画の実態と「ジェンダー意識」「社会貢献意識」に関する研究（第2年次）
―就業前世代の女子大学生に対する意識調査からの考察―
鈴木 宏幸
インバウンドビジネスにおける成功要因の考察―日越間のケース―
澄田 知子
若者の政治参加促進に向けた取り組みの現状と課題
段谷 憲
大規模震災発生時のための食料備蓄と非常食レシピに関する防災教育教材開発に関する研究
鶴沢 真
フリマアプリのマーケットデザイン―フリマアプリ（メルカリやフリル）での買い物行動に関するアンケート調査―
西村 美奈子
企業に働くマチュア世代の女性のセカンドキャリア意識調査とニーズ分析研究（第2年次）
村井 知光
企業と非営利組織のパートナーシップ戦略に関する研究
―価値観や成り立ちの異なる組織や個人はどのように協働して共通の目標を達成するのか―
柳川 伸二
昭和女子大学生の国際協力に関する意識調査（第4年次）―「グローバル人材」の育成に向けた現状と課題―
＜投稿規程＞
1. 投稿資格
投稿資格は現代ビジネス研究所所員、研究員、本学の大学院および大学の専任教員並びに運営委員会が適当と認めた者とする。
2. 投稿原稿の種類
投稿は、「現代ビジネス研究所」に関する論文（総説、報文を含む）、研究ノート、資料、書評、その他、活動報告のいずれかとし、未発表のものに限る。なお、下記の制限枚数は、図表、注一切を含めたものである。下記の制限枚数に加えて、引用・参考文献を必ず付けること。
- (1)
- 論文(査読あり)
新しい価値ある理論・結論、あるいは事実を含むと認められるものとし、20000字以内とする。英語論文は10000語以内とする（上限A4用紙14頁）。 - (2)
- 研究ノート(査読あり)
論文としての十分な結論を得るに至らないが、限定された部分についての知見・発見や、新たな実験方法などによる速報的な内容をもつものとし、12000字以内とする（上限A4用紙10枚）。 - (3)
- 資料(査読あり)
調査、統計、文献検索、実験などの結果の報告で研究の資料として役立つものを云い、長さは研究ノートと同じ12000字以内である（上限A4用紙10枚）。 - (4)
- 上記、論文、研究ノート、資料の区分は、投稿者が行うが、運営委員会が変更を求めることがある。
- (5)
- 書評(査読あり)
2000字以内とする。 - (6)
- その他(査読あり)
紹介、翻訳等であるが、投稿の申し出により、運営委員会がその都度検討する。 - (7)
- 活動報告(査読なし)
現代ビジネス研究所助成金採択プロジェクトの報告は、指定の様式でA4用紙10枚以内、その他の報告はA4用紙2枚以内とする。
3. 投稿の手続き
- (1)
- 当該年度の紀要への投稿希望調査の際、既定の用紙に、必要事項を書いて提出する。運営委員会がこれを調査して、あらためて連絡する。
- (2)
- 投稿原稿は、執筆要項にしたがって作成したものでなければならない。
- (3)
- 投稿原稿は、投稿原稿添付票、要旨（執筆要項参照）、本文（注・図表を含む）の順で、パーソナルコンピューターで作成した原稿を、電子媒体（CD-ROMまたはメール添付ファイル等）で提出する。目次は不要。
- (4)
- 連絡された締切日を遅れた場合は次号回しになる場合もある。
4. 原稿の審査
投稿原稿の採否は運営委員会が決定する。また、委員会は、必要と認めるとき、原稿の改訂を投稿者に求めることができる。
5. 原稿の校正
投稿者校正は再校までとする。なお、この際字句の修正以外の修正は行わない。
6. ホームページ掲載について
投稿原稿は現代ビジネス研究所のホームページに本文をPDF形式で掲載する。紙媒体の紀要は発行しない。
7. 原稿の著作権
著作権（著作財産権、copyright）または著作権の一部（複製権・公衆送信権）を昭和女子大学現代ビジネス研究所に譲渡することを条件とする。執筆者が紀要に掲載された原稿を他の出版物に転用する場合は、予め現代ビジネス研究所の承諾を得なければならない。
8. 学術機関リポジトリ登録・公開許諾書について
論文・研究ノート・資料を投稿するものは、昭和女子大学学術機関リポジトリ登録・公開許諾書に捺印の上、提出しなければならない。
＜執筆要項＞
1. 執筆の形式
- (1)
- 和文の場合、横書きでパーソナルコンピュータを用い、A4用紙に40字36行（1440字）で印字する。電子媒体（CD-ROMまたはメール添付ファイル等）で提出する。
- (2)
- 英文その他欧文原稿は、パーソナルコンピュータを用い、A4用紙に半角72字、34行で印字する。電子媒体（CD-ROMまたはメール添付ファイル等）で提出する。
2. 要旨等
- (1)
- 日本語論文（総説、報文を含む）の場合は、英語表題、英語要旨（150語程度）をつける。また英語要旨用の和文（200字程度）をつける（審査用）。この場合、英語要旨 の和文は公表されない。研究ノート、資料、書評、その他の場合は、英語表題を付す。
- (2)
- 英語論文の場合は、200字程度の日本語要旨をつける。英語以外の言語を使用する場合は、英語表題と、英語要旨（150語程度）の他、英語要旨の和文（200字程度）をつける。この場合、英語要旨の和文は公開される。
- (3)
- 英語要旨は、各自ネイティブ・チェックを受けてから提出する。
3. 本文
- (1)
- 大見出し、中見出し、小見出し、等の形式は、投稿者の自由とする。
- (2)
- 原則として当用漢字、新かなづかいとするが、専門領域によってはこの限りではない。英数文字は半角で記述する。
- (3)
- 英文書名・雑誌名は、イタリックに統一する。
- (4)
- 文中、元号と西暦を混合して用いない。原則としてどちらか一方、あるいは両記する。
- (5)
- 文中、欧文人名・年号等括弧書きにする場合、括弧（ ）は全角とする。
4. 図および表
図および表は本文とは別のファイルで作成し提出する。写真（700万画素以上）を使用する場合は、CD-ROMで提出する。
原図は刷り上がりの縦横の寸法をcmで記入し挿入箇所を白抜きして指定するか、本文の指定位置に図表を挿入した原稿をレイアウトの参考資料として提出する。図表の枚数・大きさは、全原稿の制限スペース内に納めることとする。図表のみカラーでも可とする。写真・図版等の著作権処理は、執筆者が行った上で原稿に添付する。
5. 注、脚注、引用文献の記入
記入の仕方は、多領域の人々が読むことを考慮して学会等の特有の略号等は避け、引用文献には、下記のことが含まれていることを原則とする。
- (1)
- 雑誌論文の場合：著者名、論文名、雑誌名、巻、号、ページ、発行年
- (2)
- 著書（編著）の場合：著者名（編著者名）、書名、出版社名、発行年
- (3)
- 分担執筆の場合：論文著者名、論文名、編者名、書名、出版社名、発行年（引用箇所のページは、必要に応じてつける）ただしその順序、「 」、『 』、（ ）、等の使用は、現代ビジネス研究所の「参考文献表記」に準ずるものとする。
- (4)
- 英文書名・雑誌名は、イタリックに統一する。
- （2017.11）